ある法律事務所から、若手日本国法弁護士を採用したいので手伝って欲しいと相談がありました。

• 条件は以下の通りです。
• トップティア弁護士事務所に勤務
• ２年目から４年目
• 英語にアレルギーがない
• 新しい環境で挑戦したいと考えている 
• 元気な方

一見シンプルに見えますが、実は難しいリクエストです。まず２−4年目で移籍を希望する弁護士が稀です。トップティア事務所の2−4年目弁護士は、トレーニングを兼ねた業務のローテーションがほぼ終わり、これから特定の分野に特化し始める頃です。数年後にはLLMも見えてきます。このタイミングでは移籍を考えないのが一般的です。
 
ただ、数は少ないですが移籍を希望している弁護士は必ずいます。サーチを成功させるには「数少ない移籍を希望する2-4年目の弁護士」を探し出すことです。
 
どうやってそのような弁護士を探し出すのか。トップティア事務所の弁護士はインターネットに広告を出せば応募してくるような人たちではありません。また、ダイレクトメールや電子メールでの勧誘に興味を持つ人たちでもありません。結局は我々が直接電話でアプローチする以外に移籍希望者を探し出す方法はないのです。

ターゲットとなる弁護士はざっと600名です。すべての方にアプローチするのは気の遠くなるような作業ですが、我々はこの壮大なプロジェクトに依頼主と共にリテーナーという形をとって挑みました。

相応の時間と労力を要しましたが、600名全員へアプローチしました。600名のうち弊社と話をしても良いと言った方が５０名です。弊社と話をしてから、依頼主と会いたい（面接したい）と言った方が５名、最終面接を通過してオファーが提示されたのは2名、最終的に１名が受諾しました。

600名のうち50名が良い反応を示したことは、２−５％の反応が普通であるヘッドハンティング業界においてはとても良い数値です。手前味噌で恐縮ですが、弊社リクルーターがプロフェッショナルであることも大きな要因です。本件のような作業量の多いサーチは、経験豊かな複数のリクルーターが手分けして当たらないと遂行できないものです。大量の候補者へアプローチはしてみたものの結果的に誰も採用できなかった、ということがないよう、弁護士のようなニッチな分野での採用は弊社のような専門エージェントに依頼するのが最良です。